副業も転職と一緒、スキルなく稼げる仕事はない|キャリアニュース

副業も転職と一緒、スキルなく稼げる仕事はない

副業も転職と一緒、スキルなく稼げる仕事はない

20代の転職なら 20代・第二新卒・既卒の転職なら専門エージェントの第二新卒エージェントneo  がおすすめです。検討中の方はまずは紹介無料の[登録]を!

働き方改革に伴い、副業に注目が集まっています。

本業の収入不足を補うだけでなく、働き方の自由度を広げ、独立や起業などに結びつくことがあるのが副業の特徴です。

しかし、知識なく副業をはじめて失敗したと感じる人も多いため注意が必要です。

大切なのは時給や勤務日数などで報酬が決まる仕事ばかりではないことです。

こなせる仕事の量と報酬のバランスをチェックするのは自分の責任で、認識に誤りがあるとアルバイトの方がマシといった状態に陥るケースがあります。

事前に調べることや、稼ぎ方は自分で学ぶといった意識が大切になってきます。

社内でのキャリアの積み重ね方や、各種研修の充実など長期視点で就職先、転職先を決める重要性が増しているのです。

時給8円以下…副業初心者のWEBライターに“やりがい搾取”が横行!?

「働き方改革」の一環として政府が副業を推進したことを機に、大手企業も社員の副業を解禁する流れは止まらない。これに合わせてインターネット上で仕事紹介をしている「クラウドソーシング」のサイトやアプリのやり取りが増えているが、副業初心者に対して“搾取”の横行が目立ち始めている。
続きはー時給8円以下…副業初心者のWEBライターに“やりがい搾取”が横行!?|Yahoo!ニュース

事前知識なしではじめて失敗する人も多い

冒頭記事ではクラウドソーシング経由でWebライターを始め、時給換算で8円以下になってしまった事例が取り上げられています。

実際にクラウドソーシングの世界では非常に安い単価の仕事も多く、どのように仕事をこなしても都道府県の最低賃金すら稼げない場合があることです。

注意したいのは副業の区分です。雇用の範囲から外れた仕事は労働基準法の範囲からも外れる場合があります。

業務委託などで仕事を引き受け、成果物を納品する場合は最低時給などの義務が発生しない場合が多いのです。

政府主導で副業での仕事を含むフリーランスの最低報酬を決める議論も始まっていますが、仕事を引き受けながら放置する人が現れる可能性があるなど、様々なリスクが存在します。

どのような結論に至るかは不透明な状態が続いています。

・フリーランスに最低報酬 政府検討、多様な働き方促す
https://www.nikkei.com/article/DGXMZO27093770Z10C18A2MM8000/

重要なのは、労働条件などを確認し、契約を行った場合は報酬にも納得した上での同意とみなされることです。

実際に仕事をはじめて契約内容と矛盾が合った場合は報酬の上乗せなどを要求できる場合もありますが、契約をした以上は自分にも責任が発生します。

契約以前に市場環境やどの程度の収入が見込めるか、どんな仕事がある確認するのは自分の責任です。

保護してくれる法律も知らずに行動し、トラブルに巻き込まれても警察などが守ってくれない場合があります。

安易な思い込みで仕事をはじめても稼げずに終わる可能性が高くなるため、稼ぎたいのであれば効率的な副業の仕方なども学んでいく必要があります。

Web経由でも時給で報酬を支払ってくれる仕事がある

冒頭記事の例で続ければ、クラウドソーシングでも時給で報酬を支払ってくれるライティングの仕事も存在します。

時給制の仕事は勤怠管理がしっかりとしているのが特徴で、様々なシステムを通して勤務状況が確認されます。

担当者との連携が必要になるのが一般的で、記事を書いて納めさえすれば良いわけではないため注意が必要です。

一般の仕事と同じように拘束が発生します。

別な見方をすれば、拘束が発生しない仕事は、こなし方を考えれば収入を上げられるということでもあります。

単価の高い仕事の受注や、安い単価の仕事でもこなし方を考えて生産性を高める意識は大切で、工夫をすることで収入を増やす人も珍しくないからです。

初心者向けの仕事以外の仕事の相場もチェックし、負担が少なく稼げる仕事を探す、あるいは時給制の仕事で安定して稼ぐなど稼ぎたい金額によって仕事を選ぶことも大切になります。

条件が良い仕事は早く埋まってしまうのは就職、転職市場と一緒になるため、しっかりと調べて目標収入額などにあわせて稼ぐことは重要です。

給与は経済と結びついていることを忘れないこと/h2>
給与は企業の経済活動と結びついていて、業績が良い企業であれば高い傾向があり、悪ければ安くなる傾向があります。

しかし、人手不足を補うために賃金が上昇が続けざるを得ない業界も存在し、人件費の高騰から倒産する企業も存在します。

労力に対する収益性の高さなども関わっているため、企業の経営状況だけでは判断できないケースも部分もあるのです。

儲かる業界は変化を続けていくため、企業がその波に乗れるかも重要です。

経営者の手腕が問われる面がある一方で、その手腕を信じて会社と命運をともにできるかは考える必要があります。

キャリアチェンジを含めた転職や、副業に注目が集まるのはそれだけ順調に企業が成長し続けるという将来像を描き辛いためです。

世界の経済が成長し続けるというビジョンも描けないからこそ、リスクはある程度自分でコントロールする意識が大切になります。

新しい技術や産業に注目し、将来を予測するのも方法です。

産業が育つことで新しいお金の流れが生まれるからです。

関連産業にお金が流入することも、逆にお金が流出することもあります。

AI産業の発達で単純労働の仕事が減る可能性があることや、専門性の高い技術者などの賃金が上昇傾向にあるのはわかりやすい事例です。

介護や医療関連などの少子高齢化関連、人手不足で人件費が高騰する輸送関連、インフラの整備と維持に必要な建築関連などは将来を予測しやすい業界になります。

経済の流れを読みつつ、自分の仕事がどうなるのか、リスクに備えて新しいことを学ぶなど工夫をした方が良いのかは一考の価値があります。

業界や職種が変わっても共通して求められるスキルもあるため、自分はどこでどう働けるのか、どう能力を生かせば収入が安定するか考えてスキルアップをする人材も珍しくないのです。

この記事のライター

  • しらたま。
  • 男性・37歳
  • フリーライター