日テレがボーナス減額でオールドメディアがいよいよ危ない|キャリアニュース

日テレがボーナス減額でオールドメディアがいよいよ危ない

20代の転職なら 20代・第二新卒・既卒の転職なら専門エージェントの第二新卒エージェントneo  がおすすめです。検討中の方はまずは紹介無料の[登録]を!

景気回復などとうたわれた時期もありましたが、いまいち生活が潤う実感がわかない方が多かったと思いますが、それでも世の中の冬のボーナスは過去2年間で上昇しているというデータもありました。

しかし、そうした景気向上も大企業だけのもの、と思っていたところ、日テレにおけるボーナスカットの話題が飛び込んできました。

ここ数年、日テレといえば新しいタレントを発掘したり、視聴率もよいというイメージでしたが、ここにきて一体何があったのでしょうか。

日テレ若手流出のピンチ ボーナス激減に社員から大ブーイング

景気回復などとうたわれた時期もありましたが、いまいち生活が潤う実感がわかない方が多かったと思いますが、それでも世の中の冬のボーナスは過去2年間で上昇しているというデータもありました。

しかし、そうした景気向上も大企業だけのもの、と思っていたところ、日テレにおけるボーナスカットの話題が飛び込んできました。

ここ数年、日テレといえば新しいタレントを発掘したり、視聴率もよいというイメージでしたが、ここにきて一体何があったのでしょうか。
続きはー日テレ若手流出のピンチ ボーナス激減に社員から大ブーイング|Yahoo!ニュース

テレビ離れで肝心の広告収入が

社員の声によると、最大4割のボーナスカットが予定されている日テレでは、社員が転職先をさがしつつあるようです。

ボーナスカットの要因として10年ほど前に始まった賃金改定と、それにともない業績変動制となったボーナスにより、業界そのものが縮小しつつある昨今は、ダイレクトにその余波を受けることとなったようです。

なんといっても、今はネット時代であり、インターネットで定額制で楽しめるコンテンツは多く、広告収入もネットに抜かれる見込みとのことです。

しかし、そうと分かっていても、急なボーナスカットに社員は悲鳴をあげていることが分かります。

実際のところ、大手企業であり、かなりまとまった額がもらえる会社であれば、ボーナスで家のローンの支払いに充てたり、学費を払うために貯金したり、実生活での大きな出費、人生の節目に使うようなまとまった金額を、ボーナスでまかなおうと考える人多いでしょう。

それも、毎年ある程度の額がもらえていれば、なおさら期待するものです。

しかし、今回のように、大手企業でさえ、業績悪化を乗り切るために、大幅な賃金カットに踏み切ることがわかりました。

いくら安定した給与が貰える大企業とはいえ、カットの額が大きければダイレクトに生活に打撃与えることが目に見えていますが、同時に、華やかでバリバリ稼ぐイメージのあるテレビ業界でさえ縮小の兆しが明らかであることも示しています。

今後安定的に収入を得るにはどうするべきか、頭を抱える事態ではないでしょうか。

大幅な賃金カットを避けるには

例えば、日本郵政が社員の住宅手当を廃止すると発表したように、大企業に勤めていても、こうした手当がカットされる可能性が高いことが分かりました。

確かに、ボーナスについても、決算賞与という形で売り上げから余裕のある分だけをボーナスとして還元する企業も増えています。

その反面、求人広告を出す際の初任給は上昇傾向にありますから、このようにどこかで帳尻合わせがされ、企業が社員に支払う総額としては大きく変動がないように整えていると言えるでしょう。

しかし、この人手不足の時代ですから、先のような日テレ社員も転職を視野にいれていることがわかりますし、近年コンテンツの主力である定額制配信サービスの制作へスライドする社員も多いようです。

このように、企業の変化により転職をする人は多いと思いますが、では転職先としてどのような分野を選ぶべきかは迷うところでしょう。

まずは、このニュースにもあるように、昨今成長中である分野にいくことで今後5年~10年ほどは収入も見込めるのではないでしょうか。

最近は、なんでもネット中心の文化に変わりつつあるため、インターネット広告や、ECサイトの運営、ウェブディレクターなど、ITを中心とした業界は成長性が見込めるでしょう。

とはいえ、開拓の余地があり新規参入が容易な分、生き残りという点では不安が残ります。

また、最近は自動車メーカーなども国内の需要が縮小しているため海外展開をしているところがほとんどですので、海外とつながりのある業界を選ぶことで、安定的な収入も得られることでしょう。

企業の動向を分析する

今や、テレビもそうですが日本国内でしか顧客が確保できないサービスや製品の分野は、人口減少の影響もあり縮小していくように見えます。

半面、高齢化に伴い介護や医療の分野は拡大しつつありますが、医療であれば人手不足が問題となっていますし、介護では労働内容に見合わない低賃金が問題となり、安心して働ける環境かは疑問が残るところです。

また、いくら業界的に成長性があるからといっても、誰しもが急に自身の仕事を変えたり、全くの異業種に転職することは技術的にも、心理的にも難しいでしょう。

そこで、今自分のいる会社や、これから転職をする会社が、ある程度安心して働けるかどうかをチェックすることも大切です。

例えば、なかなか潰れないような大企業であっても、業績が下火になってくると、末端の社員の労働内容が変わる、給与制度が変わるなど、不透明な変化が多くなってきます。

先も示した通り、日テレにおいても賃金改定に起因して現在の流れになっているため、給与や評価制度が変わった場合、業績の低迷も考えられるでしょう。

また、サービス業などでは、扱うサービスや商品幅が急に広くなったり、事務やパートでもセールスをするようになるなど、業績が低迷し始めた企業には、使える労働力をフル活用しようという変化もみられます。

もちろん、こうした取り組みがあるからといって、必ずしも運営がうまくいっていないわけはありませんし、また、大幅な転換によって業績が回復することもあります。

ただ、もしも転職を考えている場合は、こうした企業の風土の変化を敏感に感じ取ることで、タイミングよく転職することができるかもしれません。

この記事のライター

  • ひろの
  • 女性・32歳
  • IT企業広報