オープンな組織作りで企業活性化と離職率低下|キャリアニュース

オープンな組織作りで企業活性化と離職率低下

仕事をしていて職場の空気が悪いと大きなストレスになり、転職などの引き金になるケースもあります。

『転職の思考法』の著者である北野唯我氏は、連載企画の中で職場の空気が悪いことが組織に与える悪影響を述べた上で、具体的に何が悪いのかにも言及している人物の一人です。

新著の販促のための記事のため、単体では情報不足に感じる人も要るはずです。

しかし、実際に風通しが良い組織作りや改革に成功している企業の情報を合わせると、すんなり納得できることも多いのです。

働きやすい企業に就職したい、転職したいと思うのであれば企業の情報のオープンさに注目するのも方法になります。

結果を出すリーダーが「職場の空気」を気にするワケ

みなさんはこの○○に何を想起するでしょうか? たとえば、リーダーが結果を決める、ビジネスモデルが決める、環境が決める……など、さまざまではないでしょうか。

 私の答えはシンプルです。それは、「空気」――これが、840万人の内部クチコミ(職場環境のデータ)から導かれた1つの答えでした。
続きはー結果を出すリーダーが「職場の空気」を気にするワケ|diamond

オープンな組織作りが注目されるのは情報を隠すのが不信を呼びやすいから

結果を出すリーダーが職場の空気を気にする理由の一つが、風通しが悪いと情報伝達に支障が出るからでもあります。

風通しが悪い状態とは、意見が言いにくい状態や、同じ職場の中で派閥やグループができてしまって対立しているような状態をさします。

必要な情報がいきわたりにくく、何かあった際の連携が悪くなってしまうからこそ、リーダーは職場の空気に気を配るのです。

ポイントになるのが情報を隠してしまうことで、不信を呼びやすくなることです。

旧来の日本の組織は見て学ぶ、技術を盗むといった考え方が一般的でした。

これは学ぶ側の自主性を高めるための者だと考える人もいますが、実際は学ぶハードルを挙げることで人材の離職率を高めてしまうという大きなデメリットがあります。

結果的に必要なノウハウや情報がいきわたらず、才能があったとしても育てる前に脱落してしまうという組織ができやすかったのです。

成功のためのノウハウが共有されなくなるため、お互いの情報共有にも支障が生じ、不信感を呼ぶといったことも起きやすかったのです。

情報を整理すれば、同じ職場や組織でありながら情報を秘匿するメリットがないのがわかります。

失敗を隠蔽して企業に大きなダメージを与えるインシデントが起こる可能性や、足の引っ張り合いで生産性が高まらないケースも生まれます。

それでも出世や利害が絡むと情報を隠したくなるのが人間で、上司に否定されたくないから意見を言わないと言った職場が生まれやすくなるのです。

逆を言えば、働きやすい職場は、上司が無駄に意見を否定しない、情報共有がしっかりとできるといったオープンな場であることが増えます。

だからこそ、結果を出すリーダーは空気を気にし、より風通しの良い状況を作るために工夫をすることが多くなるのです。

実際の成功例を知ると働きやすい組織が見えてくる

働きやすい職場を考える上で最もわかりやすいのは、成功例をチェックすることです。

たとえば、ZOZOテクノロジーズでは基本的にほとんどの情報が「Slack」で確認できるようになっていて、経営会議の議事録も公開されています。

機密情報などを共有するためのクローズドなチャンネル(プライベートチャンネル)の作成には稟議書が必要になるなど、徹底的な改革を行ったのです。

DM禁止、原則オープン、ZOZOテクノロジーズが「デジタル心理的安全性」のためにやったこと
https://www.businessinsider.jp/post-202015

ポイントになるのが、機密情報などを扱う人間が多く、それに対する運用ルールなどが明確でなかった結果、クローズドなチャンネルが多くなりすぎて誰が何をしているのかがわからなくなってしまったということです。

それぞれ本人たちが理解していても、隣の人間が何をしているのかが和からなくなってしまった状態です。職場の連携性なども悪く、誰に何を相談すれば良いかがわからない状態と言えます。

ところが、経営陣が情報を公開し全ての人がオープンに情報の交換ができるようになれば、末端の人間の不満なども可視化され、職場の改善の提案や経営側からの提案などもしやすくなります。

直属の上司などの枠を超えてアイディアが広がるケースや、結果や評価に結びつく可能性もあります。

先端IT企業で注目されることの多いオープンな組織は、それを裏付けるメリットに支えられています。不満が生まれにくい、生まれても意見を言える場所がしっかりとあるということが大切になっているのです。

様々な情報と立場の人とコミュニケーションが取れる機会があり、人として認められている感覚があるかが働きやすさの目安になるとも言えます。

オープンな組織作りと実際に機能しているかは話が別になる

成功例を知って魅力を感じたとしても、それを実現できる組織があるかは話が別になります。

これは、しっかりとした枠組みを作って例外を防がないと、個人間の横のつながりでプライベートチャンネルなどが増えて企業内に独立した派閥が生まれることもあるからです。

人間には、自分の利益を守り、よく見られたいと考える欲があります。組織の透明性を維持し、風通しが良い状態を維持するためにそれなりのコストがかかるのです。

理念があっても骨抜きになってしまうこともあるため、実際に機能している企業かどうかは事前のチェックが必要です。そして、自分がそういった働きやすさを守れるために行動し、意見を言えるかもポイントになってきます。

この記事のライター

  • しらたま。
  • 男性・37歳
  • フリーライター

Career Growth 編集部

ニュース編集 担当

株式会社ショーケースと株式会社レーザービームが共同運営・提供しているCareer Growthの編集部提供コンテンツ。

主として第2新卒、20代前半から30代後半までを主とした、グローバルな仕事・就職・転職の情報を扱う。