40代からでも転職の可能性広げるスキル強化は重要|キャリアニュース

人手不足でも40代から年収低下は変わらない

タブロイド判夕刊紙の日刊ゲンダイが「転職の可能性を広げるには「異業種・異職種」を視野に入れるのが得策だが、そのためには自分のポータブルスキル(社外でも通用する能力)を見極めることが不可欠となる」との記事を配信しました。

人材紹介会社はどこも一緒ではない。複数の人材紹介会社から自分に合ったところを選び出すことが肝になる―と結論付けています。40代転職に向け、何が必要か、人材紹介会社の活用はどうすべきか。具体的な内容を解説していきます。

40歳からの転職術 人材会社もピンキリ 複数登録して合う担当者を見つけよう

転職の可能性を広げるには「異業種・異職種」を視野に入れるのが得策だが、そのためには自分のポータブルスキル(社外でも通用する能力)を見極めることが不可欠となる。

これを引き出す一助となるのが人材紹介会社。第三者と話をすることで自分のポータブルスキルが何なのかが分かってくる。ただし、全ての人材紹介会社がこうした相談に乗ってくれるとは限らない。

「いくつかの人材紹介会社に登録して実際に会って話をし、自分に合った担当者を見つけるようにしましょう。この時、求職者には一切お金はかかりません。ちなみに、人材紹介会社の成功報酬は転職した方の年収の30%というのが相場です。年収500万円の人が入社すれば成功報酬は150万円というわけです」
続きはー40歳からの転職術 人材会社もピンキリ 複数登録して合う担当者を見つけよう|日刊ゲンダイ

市場価値が低下すると言われる40代。

35歳、40歳、45歳……。超・人手不足市場と言われる、2019年の状況においても転職市場は、ほぼ5歳ごとに大きく潮目が変化します。

特に40歳は大きな分岐点と言われており、転職することで年収が上昇する割合が顕著に低下しはじめます。

この転職市場の潮目の変化は、景況はもちろん、業界や専門領域により微妙に異なることもあり、意外な落とし穴になりがちなので注意が必要です。

20代後半から30代前半で転職した経験がある人は、転職市場での自分の市場価値が、予想以上に高かったと感じた人も多いのではないでしょうか?

世の中で転職活動をしている人の中で、これだけ人手不足がニュースになっているにも関わらず、書類通過すら難しく、結局面接にすら進めない状況が続いている人もいると思います。

しかもいずれも最終選考で不採用になってします場合も多々あります。年齢による企業の視線の違いを肌身に感じていらっしゃる方も多いのではないでしょうか。

そればかりではなく、転職できたとしても、転職前後の年収変化は世代が上がるとともに厳しくなるのです。

男性・会社員という分類で「10%以上年収が上がる人」の割合は、30~34歳世代で47.2%いるのに対して、35~39歳世代で44.6%、40~49歳では40.3%、50~59歳では22.2%と年齢とともに急減していきます。(参考:リクルートワークス研究所「ワーキングパーソン調査2017」)

初めての転職エージェント|最大限に利用して転職成功するための重要ポイント

転職市場におけるミスマッチは、企業側・求職者側双方にとって悩ましい課題

また、転職市場におけるミスマッチは、企業側・求職者側双方にとって悩ましい課題となっているのです。

企業側=「人材を募集しているが、いい人材が採用できない」
求職者側=「いい会社を見つけて応募をしても、不採用になってしまう」

という、相互の立場からのミスマッチはいつの時代も一向に解消されていません。

これは「職種」によって非常に大きなばらつきがあります。

求職者側の視点でみると「どんな職種で仕事を探すか?」を決めた時点で、転職成功の難易度がほぼ確定するといっても過言ではありません。これを、需給バランスや需給の量、仕事の性質で分ける必要があります。

個人で生み出す成果が重視される高付加価値な職種で、固定給比率が低めで、成果型の報酬比率が高いケースが多いことから「ハイリスク・ハイリターン」という印象を持つ人が多い職種群です。

景気に関係なく一定の求人需要があるのですが、希望者(人材供給)が少なく、常に人手不足になりがちです。

正社員・業務委託契約、場合によってはフランチャイズ型などの雇用形態でも募集されることが多く、転職サイトやエージェントからのスカウトも最も活発に行われています。

組織としての成果を最大化するために、結果に対する強いコミットメントを求められるスペシャリストやエグゼクティブ領域の職種です。場合によっては、年収3000万円クラスの求人もある超高付加価値型の領域になります。

事業の中核をつかさどる職域ゆえに、求人件数は最も少なく、転職サイトなどの公開型の求人よりも、ヘッドハンターやエグゼクティブ専門エージェントが秘密裏に動いてマッチングするケースが多いのも特徴です。

契約社員、派遣、アルバイト・パートも含めて、最も求人の数が多いのがこの領域です。

手順や業務パターンがシンプルで定型的な業務や運用的な業務が多く、業務が生み出す期待利益に連動して、賃金水準も雇用の安定性も低くなりやすい領域です。

相対的に募集要件も緩やかな分、求人需要に対して対象となる求職者数も多く、D領域で転職先が決まらない人からの流入も加わるため、より一層デフレ化しやすい性質があります。

いわゆる正社員の転職に限定した場合、最も求職者数が多いのがこの領域。総合職型の正社員として、組織貢献を求められるゼネラリストやミドルマネジメントの方々です。

高付加価値な組織成果を求められる領域でありながら、特に日本の場合、一貫したスペシャリストとしてのキャリアを積みにくく、「新入社員で配属されたのはA事業部の新規開拓営業、3年後にB事業部の既存顧客向け営業に転属され、10年目からは営業企画部門でリーダー」というように、組織の中での必要に迫られた経歴となり「なんでも屋ではあるが、なに屋とも答えられない」という状況に陥りがちな側面があります。

「役職定年」「業績不振」などを背景に、これまで組織に貢献してきた人が、突然転職市場に出ることになった場合、上記の構造の影響もあり多数のミスマッチが生まれます。

転職活動をされる方には「これまでやってきたキャリアを生かしたい」という思いを口にされる方が多いのですが、特に40代を超えてこれまでやってきたキャリアを生かすには、「会社を超えても通用する競争優位なスキル水準を獲得するために、これまでの2倍、3倍の努力が必要になる」というのが実情です。

「これまでのキャリアを生かすこと」が、ご本人の頭の中では「過去やってきたレベルの努力を続けること」「過去の待遇水準をキープすること」と同義語になっている方の場合、激しい競争を勝ち抜くにはパワー不足になる可能性が極めて高くなってしまいます。

そこで、転職を勝ち取るために、人材紹介会社についてご紹介します。ホワイトカラー職種を対象にした紹介サービスを提供する事業者のことで、人材紹介会社と言います。

1997年の規制緩和によって、人材紹介会社は港湾運送業務、建設業務を除くすべての職業を取り扱うことができるようになりました。
 
以後、人材紹介会社の数は急増しています。厚生労働省によると、2004年度の有料職業紹介事業所数(ホワイトカラー職種を取り扱う事業所以外も含む)は8689事業所にのぼります。

多数のコンサルタントを抱え、幅広い業界・職種を取り扱う大型の人材紹介会社が登場した一方、大多数は、コンサルタントの数が10人以下の小規模な人材紹介会社である。

規模の小さな人材紹介会社は、特定の業界、業種、地域とのつながりを生かして紹介業務を行う専門店型が多いのも事実です。

インターネットの活用が一般化したことで、求職者は気軽に人材紹介会社を利用できるようになりました。

人材紹介会社に登録したからといって、個人で転職活動をしてはいけないかというと、決してそうではありません。バランスよく人材紹介会社を活用すれば、きっと良い結果が得られると思います。

いかがでしたか。

40代の転職は厳しい現実が待ち受けている一方で、これまで培ってきたスキルを生かし、さらなるキャリアアップにつながる場合もあります。

40代で転職活動をする場合でも、少し戦略を変えてみるだけで、満足度の高い転職を実現することは可能です。

皆さんの転職が成功することを願っています。

転職エージェントを使っても上手くいかない|たった5つで成功へ導く

この記事のライター

  • JS
  • 女性・41歳
  • ウェブライター

Career Growth 編集部

ニュース編集 担当

株式会社ショーケースと株式会社レーザービームが共同運営・提供しているCareer Growthの編集部提供コンテンツ。

主として第2新卒、20代前半から30代後半までを主とした、グローバルな仕事・就職・転職の情報を扱う。