年収600万円以上の会社員が感じる理想の年収とのギャップ|キャリアニュース

年収600万円以上の会社員が感じる現在の年収と理想の年収のギャップ

管理職や経営者の人たちが考える「働き方」と高収入の会社員が考える「働き方」に違いはあるのかをテーマに、成熟した大人世代がより良い人生、豊かな生活を過ごすための様々な情報(旅・食・趣味など)を発信するサイト「サライ.jp」が株式会社サーキュレーションと連携し、採用に関与している部長以上の会社員・経営者300人と、年収600万円以上の会社員300人に対して働き方に関するアンケートを実施しました。

興味深いのは、自身の部署に「解決すべき課題がある」と回答した人は78.0%に上ることです。

管理職や経営者の人たちが抱えている課題や、年収600万円以上の会社員が感じる現在の年収と理想の年収のギャップなどについて見ていくとともに、今度「高スキル」キャリアが抱える課題について解説していきます。

年収600万円以上の会社員が感じる「自身の部署の課題」|実力以上の給料を受け取っている社員が多い!?

管理職や経営者の人たちが考える「働き方」と高収入の会社員が考える「働き方」に違いはあるのでしょうか。株式会社サーキュレーションが、採用に関与している部長以上の会社員・経営者300人と、年収600万円以上の会社員300人に対して働き方に関するアンケートを実施しました。

管理職や経営者の人たちが抱えている課題や、年収600万円以上の会社員が感じる現在の年収と理想の年収のギャップなどについて見ていきましょう。
続きはー年収600万円以上の会社員が感じる「自身の部署の課題」|実力以上の給料を受け取っている社員が多い!?|サライ

38.0%が「実力に見合った給料を受け取っていない」と回答、マネジメントとのギャップ

記事の中では、採用に関与している部長職以上の会社員・経営者に、現在所属している部署に解決すべき課題があるか聞いたところ、78.0%の人が「解決すべき課題がある」と回答しました。

また、その課題は何かという質問の答えとして、「業務改善・業務改革の推進(53.0%)」、「優秀人材の採用(50.4%)」、「人材育成・人材開発(47.9%)」が上位となったということです。
さらに、抱えている課題が解決されていない理由は何かという質問に対しては、2人に1人が「人手が不足している(53.0%)」と回答し、次いで「課題解決のノウハウがない(38.0%)」、「課題解決にかけるコストが割けない(26.1%)」との状況が浮き彫りとなりました。

この中で、外資系人材にスポットを当ててみたいと思います。

外資系企業に勤めていると聞くと、エリート・高収入・仕事ができる・かっこいいなどのイメージを抱く人もいるのではないでしょうか。

しかし、デメリットを考えてみると、激務・文化の違い・プレッシャーの大きさなど、家庭とのバランスが取れないハードワークのイメージや、成果至上主義の職場と思っている方も同程度いるのも事実です。

このような状況から、メリットやデメリットを思い浮かべて不安を感じ、転職を検討できていない方も多いのではないでしょうか。

そんなときは具体的なメリット・デメリットを知って、自分に置き換えて考えてみるのが一番です。具体例をもとに、ぜひイメージしてみてください。

外資でキャリアを積む一番のメリットは、高収入を得られることが考えられるのではないでしょうか。

外資系企業は一見「強豪」のように見えますが、実際は文化や言語の異なる外国でビジネスを展開する場面もあるので、逆の見方をすると「アウェーで戦う」という弱みを持っているとも言えます。

そんな環境下だからこそ、競合企業よりも優秀な人材を集め、なんとしても成功させたいと考えるのがビジネスパーソンとしてはごく自然の考えになります。競合企業よりも、より優秀な人材を獲得するために提示している給与が結果的には高収入となるのが企業倫理につながります。

記事の中では、年収600万円以上の会社員を対象に調査を実施しました。「自分自身のことを専門的な技能を持つ“プロフェッショナル人材”だと思いますか。」という質問に対し、年収600万円以上の会社員の47.4%が「そう思う」と回答しました。年収800万円以上だと53.2%、年収1000万円以上だと54.2%が「そう思う」と回答しました。

また、自分自身を“プロフェッショナル人材”だと思っている人のうち、38.0%が「実力に見合った給料を受け取っていないと思う」と回答。

年収800万円以上だと36.4%、年収1000万円以上だと31.9%が「実力に見合った給料を受け取っていないと思う」と回答しており、給与面の現実と理想との間でギャップがあるということが明らかになりました。

現在の年収と理想の年収についても聞いたところ、そのギャップは最大2000万円との状況があることが判明しました。

日本でも以前からダイバーシティという言葉が叫ばれていますが、日系企業の場合は同じバックグラウンドを持っている人間ばかりで、女性の活躍も進んでいない状況です。

そのため、本来のダイバーシティとは程遠い状態でもあるのです。

しかし、外資系企業であれば社員の国籍は多岐に亘っており、それぞれの多様性を認め合いながら働く文化が根付いていることから、当たり前にダイバーシティが受け入れられています。
この多様性を受容した環境で、さまざまな刺激を得ながら成長できるのは貴重な機会だといえるでしょう。

長時間労働の習慣や、会社への過度な忠誠心がまだ根強い日系企業とは異なり、外資系企業は成果を重視しています。

そのため極論をいうと成果が出てさえいれば、早めに帰るのもOKとされる場合もありますし、家族との時間を大事にすること問題視されることはありません。

一方、外資系などの高収入を得る企業で働くデメリットもあることを理解しましょう。

メリットとして、成果主義である外資系企業では高収入を得ることができると説明しました。しかし、逆にいえば成果が出なければ、収入が極端に減少することもあるのです。

外資系企業が外国で勝ち残っていく企業になるためには、優秀な人材を常に揃えて成果を上げ続ける必要があります。

そんな中で成果を上げられない社員がいる場合は、その成果に見合った給与にするか、契約を打ち切るケースがほとんどです。

一言では「成果を出さないと収入が激減する」ということです。

日本の企業は公務員を含め、能力主義を取っている企業は少なく、頑張っても報酬に跳ね返らず、「ただそこにいるだけで給料がもらえる」場面があり、社員のモチベーション低下につながっているのです。

また、外資系企業などでは住宅手当や寮制度、各種家族手当などの福利厚生がん本企業ほど充実していないことが多く、高収入を得られたとしても可処分所得が減る可能性も考えられています。

福利厚生が充実した日系の大手企業などに勤めているのであれば、可処分所得が減る可能性についても考慮しておく必要があるのです。

高収入を得ながら実際に働いている人はどう思っているのでしょうか。

ソフトウエア系企業は自分の業務に集中できるなど満足度が高い

ソフトウエア系企業で働く男性は、メリットとして、「日本企業だと要求される社内共通業務(**活動など)はほとんどありませんので、自分の業務に集中できる」ことを挙げています。

また、「就業時間も結構融通がきき、出社時間・退社時間というものが厳密に決められているわけではないので、ほとんどの場合は朝のラッシュ時間を避けて出社しています」とフレキシブルな働き方を好んでいるということです。

勤務時間を明確にすればオフィス外勤務も可能です。電話会議システムを使って自宅や喫茶店等、オフィス以外の場所からでも会議に参加できるということのようです。

一方で、デメリットとしては、食品開発企画の大手企業に転職した女性は「福利厚生、待遇は国内の企業とほとんど変わりありません。不満はなかったのですが、デメリットを1つだけあげるとしたら給料があまり上がらなかったことでしょうか。

仕事の内容のわりには低かったような気がします」と話しています。

記事の中でも“プロフェッショナル人材“の 38.0% が「実力に見合った給料を受け取っていないと思う」と回答していました。

しかし、働き方を変えるなら「より自分の能力/資格を活かしたい」(42.7%)とも回答しています。それぞれの力を発揮できる働く環境作りも重要となってきているとのことです。

いかがでしたでしょうか。

お互いの働き方や向き不向きが合っているかはとても重要になるのです。

これは外資系・日系問わずに、また、大手・中小企業にも同じことが言えますが、高所得だから安泰、仕事にやりがいを持てるといった「裏」は決してないのです。

その企業の考えに自分がフィットしているかどうかは熟考した上で判断するようにすることが何よりも大切になります。

そうはいっても、働くならば高収入を得たいと思うは人間誰しも感じる事でしょう。

ご紹介したメリット・デメリットを見て、チャレンジしたいと思ったならばメリットを最大限享受できるよう、心がけて仕事に取り組めば今後のキャリアは大きく花開くことにつながると思います。

この記事のライター

  • JS
  • 女性・41歳
  • ウェブライター

Career Growth 編集部

ニュース編集 担当

株式会社ショーケースと株式会社レーザービームが共同運営・提供しているCareer Growthの編集部提供コンテンツ。

主として第2新卒、20代前半から30代後半までを主とした、グローバルな仕事・就職・転職の情報を扱う。