代替不可能な技術がないとAIにリストラされる時代|キャリアニュース

代替不可能な技術がないとリストラされる時代

上場企業のリストラの情報が流れてくると、上場企業に勤めているから将来が保証されるというわけではないということが伝わってきます。

一方で、数字を深読みすることも大切になります。

人員削減はコストカットに有効な手段ですが、どんな人間が早期退職の対象者になっているかはしっかりと考える必要があるのです。

特に近年では金融関連のリストラが進んでいるのがポイントで、自動化や効率化の影響が大きく出る分野になっています。

上場企業の早期退職者募集 今年は1万人規模になる可能性も

損害保険大手の「損保ジャパン日本興亜」が、2020年度末までに従業員の15%に相当する4000人規模の人員削減を行なうと報じられた。

自動運転技術の進歩などにより将来的な収入減が見込まれるためで、定型業務の自動化やITシステムの導入によって業務効率化を図るという。

 損保ジャパンのケースでは、親会社の「SOMPOホールディングス」傘下にある生命保険事業などに人員を振り分け、希望退職者の募集は行なわないという。だが、世間にはリストラの波が着実に押し寄せつつある。
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国内以外でもドイツ銀行が1万8千人規模のリストラを発表したことで話題になっています。
(参照:https://www.afpbb.com/articles/-/3234106

金融分野で特に重石になっているのが世界経済の不透明感です。国債などの利回りが低下することで国債の大量保有で利益をあげることが難しくなっているのです。

オンラインバンキングやAIを利用した管理など効率化も進んでいて、少人数でも銀行の運営が可能になっているのも追い討ちをかけます。

国内の銀行が統廃合が進んでいることや、メガバンクでも人員整理が進んでいるのはテクノロジーの進歩による変化や収益構造の変化が大きな影響を与えているのです。

別な見方をすると、金融系でもネットワークの整備や保守、新しい技術の開発といったテクノロジーにかかわる人材の需要は常に存在します。

地方の支店の閉鎖など採算性の低い場所の撤退や人員整理は進んでも、基幹となるシステムや直接経営に関わる人物をリストラすることはできません。

同じ企業でも技術や能力の評価の基準が変わることがあるという証明にもなっているのです。

金融業界に限らず、時代の流れによって最適なビジネスへの解答は変わっていきます。企業がその流れに乗れるのか、流れに乗るために社員に十分な教育ができるかは企業規模によっても大きく変化します。

大切なのは自分自身も時代の流れなど変化に敏感になることです。

企業の経営が危ない場合などは転職してより安全な企業に転職することや、技術を学べる場に言ってスキルアップを行い自衛することが大切になっています。

副業を推奨する流れが来ているのもその影響を受けるものです。

一つだけのスキルで食べていける人ばかりではなく、複数のスキルを身につけなければ将来的な収入がどうなるかわからない人も珍しくなくなっています。

そもそも人材の確保自体が難しい時代がすでに到来しているため、自分でキャリアを意識してどのように立ち回るかという自主性が大切になっています。

これは会社側もしっかりと人材育成に力を入れないと、見捨てられる可能性があるという意味も持っています。

上場企業は数字的にどうしても目立ってしまいますが、どんな企業でも経営方針の転換などはありえるため、自分の身になって考えることは大切なのです。

この記事のライター

  • しらたま。
  • 男性・37歳
  • フリーライター

Career Growth 編集部

ニュース編集 担当

株式会社ショーケースと株式会社レーザービームが共同運営・提供しているCareer Growthの編集部提供コンテンツ。

主として第2新卒、20代前半から30代後半までを主とした、グローバルな仕事・就職・転職の情報を扱う。