休職中に転職しても大丈夫?不利になったりバレるケースと注意点を解説

20代の転職なら 20代・第二新卒・既卒の転職なら専門エージェントの第二新卒エージェントneo  がおすすめです。検討中の方はまずは紹介無料の[登録]を!

休職中に転職しても大丈夫なのか疑問を抱く方は少なくありません。

在職中の企業に後ろめたい気持ちが出ますし、選考で休職中であることを明かすべきなのか悩むでしょう。

しかし、休職中は時間がありますから、転職活動を始めやすい時期であることも事実です。

実は、休職中に転職活動をすること自体は可能です。

今回は、休職中に転職活動を行う際の注意点やバレるケースなどをまとめました。

最後まで読めば、休職中の転職活動の正しいやり方が分かるので、ぜひご一読ください。

休職中に転職しても大丈夫?不利になったりバレるケースと注意点を解説
  • 休職中に転職活動を行うことは可能
  • バレたら最悪解雇されるので注意が必要
  • 源泉徴収票の年収額や住民税の額からバレることがある

【結論】休職中でも転職活動することは可能


休職中に転職活動をすることは可能です。ただし、注意点や懸念点がいくつかあるので紹介します。

【結論】休職中でも転職活動することは可能

  • そもそも休職中とは、どのような状態か?
  • 休職中の転職活動に関する主な注意点

そもそも休職中とは、どのような状態か?

休職とは、会社を長期的に休むことを指します。

労働法には休職の規定は設けられておらず、各会社の就業規則で条件や期間等が定められています。

各会社の扱いにもよりますが、基本的には休職中は給与が発生しません。

休職を判断するのは会社側であり、会社から命令が出るケースと労働者の要望に対し許可を与えるケースの2つのパターンが考えられます。

休職中の転職活動に関する主な注意点

休職中の転職活動に関する主な注意点は、以下の通りです。

  • 休職を隠して内定を得た場合、バレた時に内定取り消しのリスクがある
  • 休職の理由が病気の場合、再発が懸念され採用確率が下がる恐れがある
  • 休職は復職が前提なので、前の会社とトラブルになるリスクがある

休職中に転職活動をする場合、休職を隠して選考を受けるか、正直に打ち明けて選考を受けるかどちらかの方法を取ることになります。

休職中であることを隠して内定を得たとしても、入社前や入社後に休職がバレる可能性もあります。内定先から不信感を抱かれ、最悪内定取消ににされてしまうでしょう。

休職中であることを打ち明けて選考に臨めば、上記のリスクは無くなります。

しかし、休職の理由が精神疾患等の場合、健康状態を疑われ、選考結果に影響を与えることがあるでしょう。

また、現職の会社との間でも、復職を前提に休職させているのですから、退職すると告げたら「話が違う」と問題になる可能性もあります。

休職中の転職は、このようなリスクをはらんでいるので注意してください。

休職中の転職活動が不利になるケース


休職中の転職活動は、働きながらする場合と比べ、不利になることがあります。どのような場合に不利になるのか、具体的なケースを見ていきましょう。

休職中の転職活動が不利になるケース

  • そもそも休職中であることを応募先企業へ伝えるべきか
  • 復帰を前提とした休職はモラルを疑われる可能性大
  • 休職理由によっては心身状態を不安視される場合がある

そもそも休職中であることを応募先企業へ伝えるべきか

休職中であることを応募先企業に伝える義務はありません。職務経歴書に休職中である旨を記載しなくとも、経歴詐称に該当することはないでしょう。

ただ、ウソがバレる可能性はあるため、内定を獲得できたとしても、バレることへの恐怖心を常に抱えながら働かなければなりません。

また、ウソをつきながら選考を受けることに罪悪感を感じる方もいるでしょう。

こうした気持ちの乱れが面接での振る舞いに影響を与え、採用の確率が下がることも十分考えられます。

このため、休職中であることを応募先企業へ伝えなくても良いと断言するのは難しいです。

復帰を前提とした休職はモラルを疑われる可能性大

休職は、原則的には復職を前提としたものです。休職の最中に転職先を決めていたと分かったら、勤務先にモラルを疑われる可能性も高いです。

特に病気療養が理由なら、しっかり体を休めてもらい万全の状態での復帰を目的としているのですから、人間性まで疑われかねません。

嫌なことがあったとはいえ、お世話になった会社ですから、円満退社したいと通常なら考えるでしょう。

しかし、休職中に転職活動をした上で退職するとなると、円満退職がほぼ不可能になってしまいます。

休職理由によっては心身状態を不安視される場合がある

特に、うつ病や自律神経失調症など精神疾患が原因の休職の場合、応募先から心身状態を不安視されやすいです。

環境の変化に負担を感じ、「再発してしまうのでは?」との疑念を抱きます。

一方、外傷が原因の休職なら、後遺症が無ければ問題ないと捉えてもらえる可能性は高いです。

以上の通り、休職の理由が病気の場合、選考では体調が完全に戻っていることをアピールする必要があります。

休職中の転職活動が応募先企業や在籍中の会社にバレるケース


休職中に転職活動を行ううえで最も気になるのは、応募先企業や在籍中の会社に休職中の転職活動であることがバレてしまうのかという点です。

結論を先に言うと、高くはありませんがバレる可能性は十分にあります。実際にバレるリスクがあるケースを紹介します。

休職中の転職活動が応募先企業や在籍中の会社にバレるケース

  • 休職中の転職活動が応募先企業へバレるケース
  • 休職中の転職活動が在籍中の会社にバレるケース
  • 休職中に転職活動するメリット・デメリット

休職中の転職活動が応募先企業へバレるケース

休職中の転職活動が応募先企業へバレるケースは、以下の4パターンです。

  • 離職票や源泉徴収票を提出した際に、在職期間と給与額が合わずバレる
  • 住民税の納税額が不自然に少ない場合、休職を疑われる
  • 傷病手当金の申請の際に、疑念を抱かれる
  • 面接で「休職したことはあるか?」と聞かれ、しどろもどろになってしまい不審がられる

転職先へ入社後に、離職票源泉徴収票の提出を求められることがあります。離職票や源泉徴収票には1年間の給与総額が記載されるので、在職期間の割に給与額が少ないと不自然さを感じるでしょう。

例えば、9月末に退職してもその前の半年間休職しており無給状態だとしたら、源泉徴収票に記載されるのは3ヵ月分の金額です。つまり、休職期間が長期化すればするほど、バレるリスクが高まるといえます。

また、住民税は原則、給与引き落としで会社が社員の代わりに支払います。前年の所得額に応じて納付する金額が異なるため、税額が少ないと給与事務担当者は不信を抱くでしょう。

傷病手当金は、業務以外で生じた疾病が原因で働けない時に、会社で加入している健康保険から支給されるお金です。

休職時の生活保障として有意義な傷病手当金ですが、同一の病気の場合、最初の支給日から1年6ヶ月以内しか支給を受けられないとのルールがあります。

このため、病気が再発し転職先で再度傷病手当金の手続きをする時に、過去の受給歴の照会が行われ、バレる可能性もあるのです。

また、面接で休職に関する質問がされた時に挙動不審になってしまい、バレるパターンも考えられます。特に嘘が苦手な人や真面目な人にありがちです。

休職中であることを自分から言う必要はないですが、質問されると何かしら答えなくてはいけません。休職経験がないと答えたら、最後までウソを突き通す必要があります。

本番でうろたえないよう、事前に回答を考えて臨まなくてはいけません。

休職中の転職活動が在籍中の会社にバレるケース

休職中の転職活動が在籍中の会社にバレるケースは、以下の3パターンです。

  • 親しい先輩や同僚に話したことで、噂が広がる
  • SNSの投稿でバレる
  • 会社からの電話が通じにくいため、不審を抱かれる

休職中でも、親しい先輩や同僚などとは連絡を取っているケースも少なくないでしょう。うっかり「今、転職活動をしている」と打ち明けてしまうと社内に噂が広がる可能性も否定できません。

信頼している人とはいえ、休職中の転職活動のことは社内の人間には話さないのがベターです。

また、TwitterやFacebookなどSNSの投稿を社内の人間に見られ、バレてしまうケースもあります。特にFacebookは実名登録が規則ですから、バレる危険性は高いです。

SNS上の友達に社内の人間がいる場合はもちろん、いない場合も転職活動に関する内容は書き込まないほうが良いでしょう。

休職中でも、会社から業務連絡がくることもあります。会社からの電話になかなか出られないと「面接に行っているのでは?」と疑念を抱かれるリスクがあります。

【注意】休職中の転職活動がバレた場合の影響

会社によって対応は異なりますが、最悪の場合、解雇されてしまいます。ウソをつく人間は信頼できないと思われてしまうためです。

解雇されたらせっかく転職先で問題なく働けていたとしても、再度転職活動を行わなければいけないので、もったいないです。

また、転職先が決まる前に在職中の会社にバレて解雇されると、空白期間が生まれる可能性もあります。

このように、休職中に転職活動がバレた場合の影響は甚大です。隠すつもりなら、絶対にバレないように行う必要があります。

また、選考中に応募先企業にバレてしまうと、それだけで不採用となるリスクもあります。面接官から質問がない限り、選考中にバレる可能性は低いのですが、ゼロではないので注意すべきです。

転職開始は休職中と復帰後どちらがおすすめ?【メリット・デメリット比較】


休職中に転職活動を開始するリスクはお分かりいただけたでしょう。休職中の転職活動は大きなリスクがあるため、復帰後に転職活動を開始するほうが良いのでしょうか?

実は、どちらが良いかは一概には言えるものではありません。双方のメリット・デメリットを考慮して、どちらが良いか判断しましょう。

休職中に転職活動するメリット・デメリット

休職中に転職活動を開始する一番のメリットは、転職活動を思い通りに進めやすいということです。

働きながら転職活動を行うと、なかなか選考対策に時間が取れません。面接の日程も仕事の関係で折り合いがつかず、志望企業の選考を諦めなければならないケースもあるでしょう。

この点、休職中なら時間はたっぷりあるので、応募書類や面接対策に時間を割けますし、面接日程の融通も利きます。

また、転職活動がうまくいかなくとも、復職できるのも大きなメリットです。

転職を志しても、魅力的な企業が発見できず、転職を断念することはあるでしょう。また、冷静になって考えると今の勤め先が悪いところではなかったと気づくかもしれません。

こうした場合に、意思を翻すことができるのも休職中の転職活動の強みです。

また、ブランクが生じにくいので、社会保険の切り替えで煩わしい思いをするリスクも減らせます。

デメリットは、これまで述べてきたように解雇や内定取り消しといった大きなペナルティーを受ける可能性がある点です。

復帰後に転職活動するメリット・デメリット

復帰後に転職活動するメリットは、休職を明かすことや隠すことへのリスクを減らせる点です。

病気が理由の休職だとしても、もう復帰しているので業務には支障がないだろうと捉えてもらえるでしょう。また、隠して内定を得たとしても、選考時点では働いていた事実があるので、問題ないと思ってもらいやすいです。

ウソをつくことへの罪の意識も減るので、自信をもって面接に臨める効果もあります。

デメリットは、働きながらの転職活動となるため時間がないことです。

ただし、休職中に応募書類の作成を完了させておく等、工夫をすることで時間の創出はできます。

しかしながら、復帰したての状態では業務に慣れるだけで精一杯になりがちで、転職活動を進める余裕がない人も多いです。

仕事の感覚を取り戻してから、転職活動を開始するのもひとつの選択です。

まだ在職中の身ですから、焦って転職活動を進めることはないでしょう。

【FAQ】休職中の転職活動に関する質問


休職中の転職活動は、何かと不安なもの。ここでは、皆さんが疑問を感じやすいことに対する回答をまとめました。

【FAQ】休職中の転職活動に関する質問

  • Q. 転職中に休職していたことがバレた場合、内定取消になる?
  • Q. うつ病での休職履歴がバレて、クビになる可能性はある?
  • Q. 内定獲得後、在籍中の会社に退職理由はどのように伝えるべき?

Q. 転職中に休職していたことがバレた場合、内定取消になる?

結論からいうと、内定取消になる可能性はゼロではありません。会社によって対応が異なる部分なので、ケースバイケースです。

就業規則等に、休職中の転職活動に関する規定が設けられている場合もあるので、一度応募先の内部規則を確認することをおすすめします。

ただ、休職していたことがバレずに入社できたとしても、源泉徴収票を提出した際に記載された給与額の不自然さから、バレてしまう可能性もあります。

ちなみに、転職先企業が前の会社の源泉徴収票を確認する理由は年末調整のためです。適正額の所得税の納付のため、社員の1年分の所得を確認する必要があるのです。

会社を頼らず自分で確定申告を行うといえば、源泉徴収票の提出を拒むことも可能です。

しかし、ほとんどの人が会社に手続きを代行してもらいますから、不自然に思われ、かえって「休職を隠しているのでは?」と疑いの目を向けられるリスクもあります。

Q. うつ病での休職履歴がバレて、クビになる可能性はある?

これも難しいところですが、転職後の会社で問題なく働けていれば、過去のうつ病を理由にクビにされる可能性は低いでしょう。

しかし、再発して再度休職してしまうとなると、クビにされる可能性は十分あります。

うつ病を隠して入社した社員に対し会社が最も心配するのは、再発してまた働けなくならないかという点だからです。

うつ病で再度休職すると、傷病手当金の関係からも、うそがバレる可能性が高いです。

他の理由でうつ病のことがバレたとしても、体調は万全で業務には影響を与えないことを説明しましょう。

Q. 内定獲得後、在籍中の会社に退職理由はどのように伝えるべき?

退職理由の伝え方に困る人は多いですが、法律上は退職の意思さえ伝えれば、退職理由は伝えなくて良いのです。

民法には、退職の意思を、退職希望日の2週間前までに会社に伝えれば、希望通り退職可能だと述べる条文が存在します。

とはいえ、直属の上司と話し合う上で、退職理由は必ず聞かれる質問でしょう。聞かれた場合は、一身上の都合で押し通して問題ありません。(退職届も同様)

また、うつ病など病気が原因で上司との対面での話し合いが難しいなら、電話やメールで退職交渉を澄ましてもOKです。

それでも問い詰められる場合、正直に転職先が決まったと打ち明けるのも手ですが、もうひとつの方法として退職代行サービスの利用が考えられます。

退職代行サービスにお願いすれば、退職時の上司との交渉や手続きなどを代行してくれます。

退職がうまく言い出せずに困っているなら、ぜひ利用を検討してみてください。

休職中の転職活動における注意点を改めて整理


休職中の転職活動における大きな注意点は、休職を隠して活動する場合、何らかの理由で休職が内定先企業にバレた時、最悪内定取消となる可能性がある点です。

選考時に休職に関する質問を投げかけられ、うまく答えられずに休職がバレるケースもあるでしょう。

また、在籍中の企業も復職を前提に休職を認めているため、転職予備軍だとバレたら、クビにされるリスクもあります。

このようにかなりのリスクをはらむ休職中の転職活動ですが、応募書類作成や面接対策など転職活動に割く時間を多く持てるのがメリットです。

面接の日程調整の都合がつかないといった事態も起こらず、転職活動が思い通りに進めやすいです。

休職中に転職活動をすべきか、復職してからはじめるべきか、どちらにすべきか一概には言えないのが正直なところです。

休職中に転職活動を行うメリット・デメリットを考慮しながら、転職の開始時期を決定するようにしましょう。