企業のIT管理職 社内SEの業務内容と必要知識

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社内SEとは、自社などの会社に所属しながら社内システムの保守などをメイン業務とするシステムエンジニアです。

仕事内容は企業内システムの管理・構築・保守が多く、業務の大部分が社内内部の案件となります。

外部から依頼を受けてシステムを作っていく開発者とは異なりますが、今回はこの社内SEについて紹介します。

社内SEと一般のSEの違い

社内SEは一般的なSEと違って、社内で使われるシステムの開発を担当します。

客先への常駐や客先とのやり取りを行うことも多いSEですが、社内SEは開発者としてのスキルを社内システムの開発や運用に活かす仕事と言えます。

一般のSEは、自分が作ったシステムを使用するユーザーの顔を直接見る機会は多くはありませんが、社内SEは構築したシステムを社内の人間がユーザーとして使用するため、リアルな声や反応が感じられるという利点があります。

社内システムに特化している

社内SEは、社内の事業内容や事業戦略を踏まえたうえで、業績アップや業務効率の改善につながるシステムを検討・開発します。

コスト削減・効率化・快適化などに最適なITシステムを検討し、提案します。その提案が通ると開発に入り、社内SEが直接開発に着手するかまたはソフトウェア会社などに外注を行います。

システムの導入後は運用・保守・管理を任され、社内のユーザーから上がってくる要望や改善点を踏まえてさらなるアップデートに繋げます。

このように、客先や消費者ではなく自社や常駐先企業内のIT関連業務が社内SEの業務内容になります。

社員同士の情報共有を効率化する

社内SEは文字通り社内に特化した開発・保守を行う開発者です。いわば縁の下の力持ちのような存在で、社内で伝達されるあらゆる情報をスムーズにやり取りさせる役割があります。

社内でのコミュニケーションを活性化させるためのチャットツールやスケジューラーなどを開発・運用させることも社内SEならではの業務といえるでしょう。

これらのツールは利便性や使いやすさだけではなく、効率的に社員同士が意思疎通を行ったり、円滑にスケジューリングができるような機能が搭載されていなければなりません。

グループウェアのようなシステムを導入する際、自社で開発することもありますが、既に製品化されているシステムを購入することもあります。その場合は、グループウェアの選定・導入が社内SEの業務となります。

既存システムを社内に導入する際は、使いやすさや機能の充実、予算に見合うかどうか、社内IT環境に適合するかどうかなど様々な観点から、選定を行います。
日々新しいサービスやシステムが生み出されているため、技術動向やツールの情報をチェックしていくのが望ましいでしょう。

全般的なトラブル対応を任される

社内SEは、社内で稼働しているシステムにまつわるトラブル対応や問い合わせ対応を多くこなします。

なかには基礎的・初歩的な問い合わせも多く、コンピュータの基本を押さえたうえで適切に対処しなければなりません。

企業の規模によっては社内SEの人数が少なく、技術的なトラブルが起きたときに少人数または1人で対応しなければならない職場では責任が大きくなります。

PCの操作に慣れない社員が在籍している職場では直接指導やアドバイスを行うこともあるため、社内の「なんでも屋」になる場合も。

もちろんそのようなケースも想定して社内SEになる人が多いので、トラブル対応と同時に円滑なコミュニケーションも求められます。

社内SEの業務

ここからはさらに詳しく、社内SEが担当する業務の内容についてみていきましょう。

社内でのヒアリング

社内SEはシステムの開発・改善・改修などについて、管理者や担当者にアリングを行いますことも多いでしょう。

実際にシステムを使っているユーザー(業務担当者)の意見も参考になりますので、全ての人から意見を聞き出せるヒアリング能力を持っていることが望ましいです。

自社内で開発するだけでなく、ヒアリング内容を要件に起こし、開発ベンダーなどの外注先に発注することもあります。

社内システムや社内インフラ整備

社内で新たに導入するシステム・社内インフラについての話し合いや開発、発注を行います。

特に情報セキュリティシステムについては、社内で扱っている重要な情報を外部に漏らさないためにも念入りに対策を行い、トラブルに備えます。

複数の拠点をもっている企業ではネットワークが複雑化しているケースも多く、インフラエンジニアの経験を持つ人が社内SEとなり社内社ネットワークの管理を行うケースもあります。

社内ネットワークやIT機器の保守管理

社内ネットワークやIT機器の保守・管理も社内SEの重要な業務です。

社内で扱っているPCの新や交換を行う場合、社員数の多い企業では使用している機器の数も多くなるので、数日かかるケースも珍しくなく、規模の大きい会社では業者に外注することも少なくありません。

また、社内ネットワークを構築したあとは、その保守管理も任されます。

トラブル対応や問い合わせへの返答も通常業務として行っていきますし、サーバ環境の構築や整備を行うことも多く、幅広い対応能力が求められるでしょう。

社内のトラブルシューティング

社内SEの仕事内容は基幹システムの管理からパソコンの使い方指導まで多岐にわたり、幅広いコンピューター知識を求められます。

特に多い問い合わせがトラブルシューティングで、「パソコンが動かなくなった」「アップデートが始まってしまった」など、社内におけるコンピューター業務のスペシャリストのような位置づけとして活躍します。

一般のSEは開発者としての専門性や技術力が問われますが、社内SEはあらゆるトラブルを想定し、実際にトラブルが起きたときに対処できる知識の広さが求められます。

システムの効率化

社内システムにどれだけのコストがかかっているのか、適切なスケジュールで肯定通りに作業が進められるのかといった内容を検討し、コスト削減に繋がるシステムを提案することも重要な仕事です。

自社で開発するだけでなく、外部のシステムを新たに導入することもあります。

その場合、社内システムと外部のシステムを比較し、結果や見通しを数字などで明らかにして使用するシステムを選定することになります。

時間とコストがかからないようにIT環境を引き締めていかなければならないため、社内SEは常に効率化を念頭に置いて仕事をすることになります。

コンピューターに関するアドバイス・指示

社員が使用するPCやネットワーク環境について、質問や要望を処理するのも社内SEの役割といえるでしょう。

IT企業のように、社員のほとんどがPCに慣れている場合を除き、情報機器に詳しくない社員からはさまざまな質問や要望が寄せられることもあります。

たとえばパソコンの設定やセキュリティに関する質問、Microsoft officeなど職場で利用している他社の製品に関する対応など、広く対応を求められる場合もあるでしょう。

幅広い問合わせに的確に指示やアドバイスを出していき、確実な問題解決に繋げていきます。

社内SEに求められるスキル・知識

社内SEに求められるスキルは、一般的なSEとは異なります。客先から受注したシステム開発に専念するわけではないので、社内でのサポート役としても働きます。

自社に常勤できる一方で社内環境について他の社員以上に詳しくなければなりませんし、企業によっては社内SEが1名~数名程度の少人数になる場合もあるため、開発からネットワーク運用まで手広く対処できるスキルは必要不可欠です。

ここからはさらに詳しく、社内SEに求められるスキルや知識についてみていきましょう。

社内システムの把握

社内SEに必要なスキルは、社内システムや環境についての深い理解と、それらに対する問題解決能力です。

社内SEは他のエンジニアのように1つの案件をこなしていくスタイルではなく、日々異なる要望に対処しなければなりません。

時にはSEとしてシステム開発やシステムの保守に携わったり専門的な知識を求められることもありますが、現場によっては初歩的なトラブルシューティングが業務の大半を占める場合も。

しかし状況を正しく判断するために、社内でどんなシステムやインフラが使われているか把握しておく必要がありますし、目の前の物事や出来事から問題点を発揮し、改善に導く自主的な姿勢も必要になってくるでしょう。

コミュニケーションスキル

社内SEは、同じチーム内で問題点を共有・対処・解決するためにコミュニケーションを頻繁にとります。

誰とでも話せるコミュニケーションスキルがなければ他者との情報共有に時間がかかってしまい、効率的ではありません。

また、トラブルに直面した他部署の人間とのやり取りや、業務システムに関する相談を上層部から受けるケースも少なくないため、やはりコミュニケーションスキルは必須といえるでしょう。

何かが起きたときに迅速に対処できるスピーディな対応力と、情報を必要な人に共有できる報・連・相(報告・連絡・相談)の徹底がコミュニケーションを円滑にしてくれます。

プログラマーから社内SEに転職すると、それまであまりコミュニケーションをとらなかった人が多くの人と関わるようになり、仕事観が変わるケースがみられます。

ただし、はじめからコミュニケーションスキルの高さを求められるわけではありません。社内の人間との関わりが第一のお仕事ですから、社内SEになったあと徐々にコミュニケーション力をつけていくことももちろん可能です。

設計・開発スキル

社内SEはシステムエンジニアとして、システムやネットワークの構築に関わります。

時には上流過程と下流過程のどちらかを担当したり、企業によっては両方とも任されて規模の大きなプロジェクトをこなすこともあります。

設計段階は「上流過程」その後のプログラミング作業は「下流過程」となりますが、どちらも担当できれば社内SEとして高く評価され、長く第一線で重宝されます。

一般のSEは完全な未経験からでも始められますが、社内SEは幅広い経験と対応力を買われて業務に就く人が多いため、プログラミング経験や資格、設計から開発までの工程を担当できる能力はあったほうが良いでしょう

コスト管理に関するスキル

低コストで導入可能な技術やサービスについて第一線で把握し、必要なタイミングで提案を行えるコスト管理スキルは、技術SEに欠かせない能力です。

どのシステムにどれだけのコストがかかっているかを計算して把握し、上層部に報告することは社内SEの重要な仕事のひとつ。

社内の業務改善やコストカットに最新のIT技術の活用を推進していく立場なので、定期的に展示会や情報媒体からITの最新技術を把握するように努めます。

社内SEは直接客先でシステムの設計・開発を仕上げる仕事ではないため、評価されにくい側面もあります。

システム開発を行ったとしても、それは自社のためであり直接的に売上へと繋がるものではありません。コストカットができても、目に見える数字として現れなければ評価には繋がりにくいのです。

そのため、普段からどのシステムにどの程度の費用がかかっているかをチェックし、必要なところに費用をかけ不要なところはできるだけコストを省くために、常に最新の技術やサービスをリサーチしておく必要があります

社内SEになるには

社内SEは同じプログラマーやエンジニアの中では「楽」なイメージを持たれがちですが、勤務場所が自社であるだけで、表からはなかなか見えにくい苦労もあります。

ここからは、社内SEを目指す際に必要になるスキルや資格、経験をチェックしていきましょう。

SEとしての経験が重視される

社内SEは第一に、ITシステムに詳しくなければなりません。自ら設計・開発を行う可能性もあるので、設計やプログラミングに関する知識が重視されます。

企業によっては未経験から入れるところもありますが、募集数としては多くはありません。一般的に社内SEは開発者などIT系の分野で働いていた即戦力を評価され採用される傾向にあります。

社内SEが複数名いる企業では、プログラム部門やインフラ構築部門などいくつかの業務を適任者同士で分担しながら進めていくことがあるため、自分の得意分野を活かせるメリットもあります。

応募の際、情報系の資格や業務経験のように技術SE業務に直結するアピールポイントがあると、採用の可能性が高くなります。

対人スキルを磨く

社内SEは黙々と作業を行うプログラマーではなく、社員のサポートも重要な業務です。エンジニアとしての技術力を持ちながらも、人に寄り添えるかどうかが問われます。

そのため、必要な情報を得て解決に導くために、的確にヒアリングや提案を行うスキルも必要となってきます。

上層部や社員同士で意見が割れたときには、間に入って折衝を行い両者の意見を取りまとめるなど、中間管理職的な業務もこなします。

企業によってはヘルプデスク業務がメインになるケースもあるので、とっさの対応ができるスキルも求められます。

さらに、情報システムを使ってどのように効率化ができるのか、コストカットに必要な事は何かといったアドバイスやコンサルティングも技術SEの対人スキルに含まれます。

マネジメントスキルを高める

社内SEはIT環境の構築と整備を行いながら、ヘルプデスク業務も同時進行でこなします。社内での業務を行いながら、システムの導入や開発のために外部企業とやり取りをするケースもあります。

このような状況下では、適切に業務が完了するようにスケジューリングを行ったり、プロジェクトに参加しているメンバーのスケジュールを取りまとめたりする「管理能力」が問われます。

全体の進捗状況を把握した上で段取り良く業務進行する、必要とされる人に必要な情報を伝えるといったマネジメント能力があれば、プロジェクトがスムーズに運んでいきます

社内SEは幅広い業務を持つ仕事

社内SEの人数や業務内容は企業によって様々で、たった1人の社内SEしかいない職場もあれば、複数名が分担して開発を行う会社もあります。

会社の規模が大きければ担当業務が細分化されるため、これまでのスキルをフルに活かしていくことも可能でしょう。

また、規模の小さな会社の場合は、様々な業務を担当することも多く、やりがいを感じながらも煩雑な業務内容に振り回される可能性もあるかもしれません。

現在持っているスキルを踏まえて、社内SEとしてどのように活躍し、どのような分野で成長していきたいかを明確にしておくことをお勧めします。